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設問設計プロセス

エンゲージメントの観点で、貴社に合った設問文で構成する

 従業員意識調査の設問群を検討する過程は、調査の成否を左右する重要な工程です。しかし、この作業を適切な指針なしに進めてしまうと、分析段階で設問設定の意図が不明確になるなどの問題が生じることがあります。

 当社では、全体設計プロセスで策定した設問設計コンセプトに基づき、貴社の組織特性に合わせた最適な設問群の構成をサポートいたします。設問群全体の構成から、設問文一つひとつの表現に至るまで、調査目的に沿った適切な設問設定をご提案します。これにより、分析段階で活用しやすく、調査目的に合致した設問群を構築することができます。

当社の設問設計アプローチ

完璧主義に陥らない段階的改善

 設問設計において、完璧主義でものを考えると、必ずといっていいほど設問数が肥大化し、回答者にとって負担になります。設計者にとって都合がよい設問群にすると、回答者にとっては負担な設問群になり、結果として実態がみえにくい調査結果になってしまいます。

 当社では、設問設計コンセプトに基づき、また、適切な設問数も意識しつつ、採用する設問の優先順位をつけながら、厳選した設問で構成された設問群を目指します。

組織文化に合わせた言葉の選択

 カスタマイズ型のエンゲージメント調査の真価は、その会社の価値観や現在直面している課題に沿った設問を設定することにあります。当社では、お客様の組織ならではの文体や言い回しを大切にした設問文の作成をサポートします。回答者にとってスムーズに答えられる表現にこだわることで、質の高い調査を実現いたします。


当社の設問設計支援における5つのステップ

STEP
設問候補の収集とファシリテーション

 全体設計プロセスで策定した設問設計コンセプトに基づき、事務局メンバーから設問アイデアを効果的に引き出すためのディスカッションをサポートします。

自由な発想の促進

 各メンバーが自分なりの視点で設問をつくり上げることが設問群の質に好影響をもたらします。以下のような内容の詳細度や文体に温度差がある設問が集まっても、まったく問題ありません。

  • あなたは、みんな安全意識が高いと思いますか?
  • あなたは、元気に働けている?
  • 私は、この会社で働いていてやりがいを感じています。
  • この会社が好きだ。
STEP
設問の体系的分類と整理

 調査の中核となる「総合的な設問」の特定をします。この設問は長期的に継続使用することを前提に、設問設計コンセプトで定義した目的や理想状態を反映させます。

 また、、収集した設問を「大分類」「小分類」「主体」で体系的に整理し、設問設計コンセプトの計測構造に沿って分類します。結果的に、全体として整合性のある設問群を構成します。

総合的な設問の例
  • あなたは、総合的に見て、働きがいを感じている。
  • あなたは、総合的に見て、当社で働き続けたいと思っている。
  • あなたは、総合的に見て、当社に愛着を感じている。
  • あなたは、総合的に見て、当社の事業に魅力を感じている。
STEP
最適な設問数の決定と抽出支援

組織特性を考慮し、30問~70問の範囲で最適な設問数をご提案します。以下の要素を総合的に判断いたします。

  1. 調査に対する信頼度
    • 過去の調査経験や組織のコミュニケーション文化を考慮
    • 特に初回実施の場合は、設問数を控えめに設定
  2. 回答者の負担感
    • 職種特性や業務環境に応じた適切な設問量の設定
    • 文章慣れの度合いを考慮した設問数の調整
  3. 心理的安全性
    • 組織風土に応じた回答しやすさを重視した設問数の調整
    • 分析の質よりも回答データの品質を優先
STEP
回答選択肢の最適化

設問の性質に応じて、最適な回答選択肢をご提案いたします。

  • 段階評価: 「非常に当てはまる」「当てはまる」「どちらともいえない」「当てはまらない」「まったく当てはまらない」
  • 自由選択肢: 特定の状況に応じた独自の選択肢
  • 自由記述: 50字程度に短く回答いただく形に制限した自由記述か、400字程度にある程度自由に書いていただく自由記述か、いずれ方の形
STEP
設問文の最終調整と品質確保

 当社の専門知識と経験に基づき、設問の品質を多角的にチェックいたします。設問設計コンセプトとの整合性、回答しやすさ、分析時の活用しやすさなど、総合的な観点から品質を確保します。

主な設問文の確認点
  • 専門用語の適切な使用判断
  • 文章の長さと理解しやすさの最適化
  • 曖昧さの排除と明確性の確保
  • 組織固有の表現やトーンの反映

大規模な企業を中心とした、設問群の多様化対応

 大規模組織のお客さまは、職種も多様化していることもあり、すべてが同じ設問では、対応しきれない場合もあります。このような場合、たとえば、全社共通設問と本部別の固有設問といった形で、組み合わせ設計をご提案します。

設計例
  • A本部:全社共通設問(30問)+ A本部固有設問(20問)
  • B本部:全社共通設問(30問)+ B本部固有設問(40問)

 ただし、組織全体の状況把握という調査目的を重視し、共通設問の割合を適切に保つ設計をご提案いたします。細分化を進めすぎると部門間や階層間の比較が難しくなるためです。