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エンゲージメント調査 セカンドオピニオンサービス

すでにエンゲージメント調査に取り組んでいるが、
別の専門家の意見を聞いてみたい

こんなお悩みはありませんか?
  • 調査結果は出たが、具体的な対策が見えない
  • 毎年同じような課題が指摘されるが、改善が進まない
  • 部門長や従業員の取り組み優先順位が上がらない
  • 「こんなことやっても無駄」という声が現場から聞こえる
  • 横断的対策と部門別対策の進め方がわからない
  • 調査結果を経営層にうまく説明できない

当社のセカンドオピニオンサービスでは、自社内もしくは他社で実施されたエンゲージメント調査の結果を当社視点で再分析し、新たな見解をご提供いたします。

サービスの特徴

あくまでセカンドオピニオンです。当社に切り替えていただく必要はありません。

現在ご契約の調査会社がある場合、原則として、そちらの調査会社で継続することが好ましいと考えます。とはいえ、他の専門家だったらどう考えるのか?と感じることはあると思います。本サービスは、そのようにお客さまがお感じになったとき、当社の視点で分析することで、新たな知見を得ていただくことを目的としています。

自社内で実施されている場合の助言も可能です

自社内で設計し実施したエンゲージメント調査は適切なのか。改めて分析してもらう必要はないが、設計が正しかったのか、分析に不足があるのかどうか教えてほしいというような、柔らかい感じのご相談も可能です。

生データを渡すので、再分析をしてほしい

生データの提供を受けてよいのか確認する必要はありますが、その点において問題がなければ、生データを預かり、分析することが可能です。

当社の強み

  • 製薬業、製造業、不動産業、介護支援業、サービス業など多くの業界で16年の実績
  • 企業規模50名~4000名までの幅広い対応経験
  • 質の高いエンゲージメント調査を実現できた企業とそうでない企業の特徴理解
  • 組織風土改革の経験も豊富なため、対策案についても効果的な助言が可能
  • 2024年9月時点で、国内唯一のエンゲージメント調査に絞って書かれた専門書『人的資本経営を実現する 「エンゲージメント調査」のつくり方・活かし方』(同文館出版)の著者が自ら対応いたします。

セカンドオピニオンが特に有効なケース

調査設問が合っている気がしない

  • 課題: これが、エンゲージメント調査の設問群だといわれてしまえばそうだが、当社に合っている気がしない…
  • 当社の解決策: 貴社の風土や特性を踏まえ、特に着目すべき設問に絞って分析します

結果は出たが対策が見えない

  • 課題: 数値の羅列で終わり、具体的アクションが不明確
  • 当社の解決策: 別の統計手法を活用し、本質的な課題がみえる分析をおこないます

毎年同じ課題が指摘される

  • 課題: 表面的な対症療法で根本的解決に至らない
  • 当社の解決策: 深層要因の分析と構造的アプローチによる課題の本質に切り込みます

セカンドオピニオンをご依頼いただく際にお読みいただきたいこと

エンゲージメント調査であれば、すべてセカンドオピニオンを依頼できますか

現在、エンゲージメント調査を事業者に委託している場合、契約をなさっていると思います。その契約書において、他のコンサルティング会社に関する開示の可否が書かれている場合、その内容次第では承ることができません。

セカンドオピニオンをお願いしたら、必ず新しい知見が見出せますか?

当然、既存の事業者と分析結果が類似することもあり、必ず新しい知見というお約束はできません。

現在の事業者の分析が粗すぎて不満です。これあらたに依頼すれば、深い分析をしていただけますか

分析が粗い場合、委託なさった金額も相応という場合があります。実は、現在の事業者も費用を加算すれば深い分析をしてくれる場合もあります。そういった不満の場合は、まず、現在の事業者に確認なさることを推奨します。もちろん、深い分析を提供していない事業者もありますので、その場合は弊社のセカンドオピニオンを活用ください。どの程度まで分析できるか、確認したうえでご契約いただくことも可能です。